リフォーム相見積もりの取り方

リフォーム会社を数社に絞り込んだら、相見積もりをとります。
相見積もりとは、複数の会社に見積もり依頼し、比較することです。見積もり金額を把握できるだけではなく、信頼できるリフォーム会社を選ぶ判断材料にもなります。

ここでは、リフォームの相見積もりのとり方のポイントを紹介します。

相見積もりを行う目的を明確にする

総工事費に関すること

相見積もりとは、一番安い費用で行う会社を探すために行うものだと思う方もいるかもしれません。確かに、安くて良い会社を見つけることが相見積もりの一番の目的です。しかし、リフォーム工事費には定価がありません。単に総工事費が一番安いからといって、一番良い工事・良い会社であるとは限りませんので、金額だけでリフォーム会社の選択はすべきではありません。

総工事費に関しては、相場を把握する事を意識しながら、適正な価格について会社ごとに比較する事が大切となります。

品質やサービスに関すること

施主側の要望に対して、どのようなプランの提案が行われるのか、その提案内容が納得させるデザイン性、品質、サービスなのかなど、比較検討を行います。そこで自分たちの住まいの価値観に合致したプランであることが、良いリフォーム会社であると言えます。

信頼性に関すること

信頼性とは、工事技術が優れているか、企業としての一定の安定性・安全性を有しているか、といった事などと関係してきますが、見積もりを通じて、これらの面を確認・検討して、そのリフォーム会社に関する信頼性を見極めます。

見積もりの依頼をするリフォーム会社の数を決める

見積もり依頼を行うリフォーム会社が多いほど自分に合ったリフォーム会社を見つけられそうです。しかし、見積もりの検討をしっかりと行うためには、時間と手間がかかるため、検討対象のリフォーム会社数が多くなりすぎると、迷いがちになり、打ち合わせや説明で労力を使うなど、デメリットが生まれます。

見積もり依頼に関しては、リフォーム会社の数を3社～6社の範囲で収めておきましょう。

見積もりの比較・チェック方法を知る

見積もりの書式や条件は揃える

見積もりの書式については、ある程度の決まりはあるものの、厳格なルールは存在しません。リフォーム会社によって見積書の書式が異なることがあります。見積書の書式が揃っていないと、素人では比較が難しくなります。

たとえば、クロスの張替えに関して、A社・B社・C社の3社が全て同額の工事費を算出したとしても、A社は張替え面積×単価で表示、B社は部屋ごとに分けて一式で表示、C社は材料費と手間賃を分けて表示といったように、同じ項目でも工事内容の内訳の書き方が異なると、他の項目も全て確認しなければならないので、手間がかかります。

会社によっては、「一式という表示」、「諸経費の計上方法が異なる」、「追加工事や付帯サービスに関する明記の有無」などで違いが出てきます。

見積もりの書き方については、ある程度は統一された書式になるように、あらかじめ各リフォーム会社に依頼しておきましょう。また、どのリフォーム会社にも同じ条件での見積もり依頼を行うこともポイントです。リフォーム会社に相見積もりを取ることを伝えても問題ありません。

見積もりの見方の注意点

見積もりは、金額や工事内容が一目でわかるように作成されているものですが、その他の品質やサービスに関する記載がないことも少なくありません。
品質やサービスは、その工事の「中身の品質」を決定付ける大切な要素です。品質とは、使用材料、範囲、工法、作業程度などの事を指しますが、詳細に記載してある見積書は少なく、一般的には、割と大まかな説明に留めているケースが多いです。

たとえば外壁塗装に「下地補修」という項目がある場合、単に「一式」で明記されていると、具体的な補修の範囲や内容に関する品質が確認出来ません。サービスに関しては、工事管理の方法、近隣への配慮の方法、工事検査の方法、クリーニングの有無や方法、引越しや、仮住まいのサービスなど様々な種類のサービスが想定されます。これらについても、見積書からは読めない場合があります。つまり、見積書をもらったらまずは会社から説明を受け、さらに品質やサービスの内容を確認することが大事です。

工事範囲に注意する

建築工事全般に言えることですが、施主と会社における工事範囲に対する解釈・認識に食い違いが生じて、提示された見積もり金額では施主が希望する工事が行えない場合もあります。また、相見積もりの場合、各会社の工事範囲が異なっていて正確な比較が難しいケースも多々あります。

たとえば、キッチンのリフォーム見積もりに際して、A社が既存の配管をそのまま活用するのに対して、B社がすべてを新しく設置するとなっている場合、工事範囲が異なるので比較が難しくなります。

工事範囲が異なるという事は、費用も変わってきます。追加工事の可能性も含め、範囲が間違っていないか確認しておきましょう。

リフォーム会社へ十分な説明を求めよう

見積書の提出は、一般的には直接対面した上でリフォーム会社から手渡しされるケースや、直接自宅に来て、現地を調査することもあります。その際は出来る限り充分な打合せ時間を設けておき、まずは会社に説明してもらうべきでしょう。具体的には、項目ごとに関する内容、工期・工程、付帯サービス等や、保証体制や近隣対策などの件も含めて説明を受けます。

また、疑問点や確認しておきたい点があるのならば、その場で尋ねて回答を得るようにします。1度だけの説明では分かりにくい点がある場合や、新たな質問点が生じた場合には、リフォーム会社との打合せを重ねる事となります。その際、メールや電話を利用するのも一手です。