リフォームお役立ち情報

失敗しないリフォームの段取り

失敗しないリフォームを行う為には、段取りを把握しておくことが重要です。予算の立て方やリフォーム会社との打ち合わせの流れ、施工期間中には何をすべきかなどをご紹介します。

リフォームの予算

予算額については、もちろん、リフォームの規模や内容によって異なってきますが、いずれにしても余裕を持った資金計画を立てる事が大切になってきます。

その理由は、着工後に想定外の追加工事が発生する事や、プランの変更に伴う料金追加等が生じる可能性があるからです。また、施工契約・融資契約を受ける場合の諸費用(印紙税など)や、施工後に新たに家具のインテリア類を購入する希望がある場合についても、そのコストを見ておかないといけません。

おおよその金額の相場を知る

予算を検討する際、まずはおおよその相場を情報収集により確認しましょう。その相場を参考にしつつ、リフォーム会社が提出する見積額を検討し、予算額を確定する運びとなります。この場合、相見積を取って比較検討すると良いでしょう。

資金の確保

具体的な資金の確保として、自己の預金や親族からの贈与、金融機関から融資を受ける場合があります。融資の場合、一般的にはリフォームローンという金融商品を利用する事となります。

リフォームローンの最大借入額や金利は金融機関により異なりますので、自身の計画・要望に適したサービス内容の金融機関を選択する必要があります。また、月々の返済可能金額は余裕を持って算出する事も大切です。

施工内容によっては自治体より助成金が出る場合があるので調べてみると良いでしょう。ちなみに、他者から工事資金の贈与を受けた場合には、贈与税が課税される可能性があるので注意しましょう。

打ち合わせの計画の立て方

1、イメージをまとめる

業者との打ち合わせを進める前段階として、まずは、施主側としての要望・イメージをまとめておくのが良いでしょう。
具体的には、希望のリフォーム内容(例:子供部屋を増築したい、フローリングにしたい、他)、住まいの不安点や改良したい点、希望の工法・材料・雰囲気、予算額などなど、より詳細であったほうが、業者のプランニングの参考になります。

2、家族の意見を聞く

家族で居住している場合には、家族の意見も聞くべきでしょう。
特に家族みんなで使用する空間のリフォーム(例:居間・キッチン・風呂場・トイレ・他)においては、「要望・イメージ」に、家族の意見を取り入れたほうが、より家族みんなが愛着を持てる住空間づくりが行えます。

3、ショールームに見学しに行く

ショールーム訪問や現場見学会へ参加する事により、よりイメージが具体化する可能性があります。

4、資料請求・相談・問い合わせをする

興味・関心がある複数の業者に対して、電話・メールで問い合わせをし、直接業者の店舗を訪問してみます。

5、見積書を複数の業者に依頼する

プランニング(見積や仕様書等の作成)を複数の業者に依頼します。
プランニングに関しては、施主の「要望・イメージ」を基にして、実際に業者が住宅の現況を調査する事により行われます。

6、リフォーム会社を決定する

各社検討後、依頼する業者を決めます。業者からは、見積書の他、仕上げ表、設計図書、工程表などの書類が提出されます。

7、プラン・見積り・打ち合わせ

提出書類を基に検討を行い、業者と打ち合わせをしてプランを詰めていきます。
施工内容だけではなく、アフターサービスや瑕疵保険などについても、よく話し合って確認をしておくべきでしょう。

8、契約

両者合意に達した後、正式な契約が行われます。書類としては、契約書や契約約款などがあります。
書類内容に不備や不審な点が無いか、記載漏れが無いか等、よく確認を行ってから契約をします。書類確認には、充分な時間を取った方が良いでしょう。

リフォーム施工期間

施工前

施工期間に、いわゆる仮住まいが必要な場合には、施工前に借りる住宅の確保や引越し業者の手配が必要となります。また、業者の作業車両の駐車場所についても確保する必要がある場合があります。

分譲マンションにおいては、事前に管理組合に所定の方法で届出を行い、承認を得る必要がある場合が大多数です。作業車両の駐車位置や共用部の養生などについても、管理組合や管理会社の指示に従う事となります。戸建住宅やマンションは、施工前に近隣住民に工事を行う旨の挨拶をしておく事は常識ですので覚えておきましょう。

また、着工前には業者・工事責任者等と、施工仕様の確認や日程に関する打ち合わせ等を充分行っておくことが大事です。

施工中

施工中は、基本的に工事責任者に工事監理を任せる事となりますが、施主としては、定期的に現場を訪れて、進捗状況や作業状態などをチェックする事がお勧めです。

なお、施工内容に変更や追加が生じた場合には、業者にその旨を伝え、見積書の再提出を依頼します。